2016年医療情報技師(医療情報システム系)の過去問集1

1)
2)
3)
4)
5)3次元CTは、CTの複数断層の画像データを基にコンピュータ処理により立体構造として描画したものであり、動画像ではない。

1)
2)脳波検査のデータは、波形データである。
3)
4)
5)
　　

1)頭部MRI画像は１枚0.5MB (画素数:512*512,濃度階調14bitの場合)
そのため、１検査当たり150枚撮影した場合、約75MB
2)腹部超音波画像は１枚0.3MB (画素数:640*480,濃度階調8bitの場合)
そのため、１検査当たり10枚撮影した場合、約3MB
3)腹部単純X線画像は１枚8MB (画素数:2048*2048,濃度階調10bitの場合)
そのため、１検査当たり4枚撮影した場合、約30MB
4)同意書スキャン画像は24bitカラースキャンであっても数MB以下
5)病理バーチャルスライド画像は スライド１枚 1～10GB,圧縮しても1)～4)の画像と比べるとデータサイズは大きい
　　

1)
2)
3)
4)診療報酬請求のための利用は、診療情報を医療行為の公的書類作成のために用いることのひとつであり、一時利用である。
5)
1)2)3)5)は患者の診療目的や医療行為の公的書類作成のための利用ではなく、診療情報の二次利用に当たる。
　　

1)
2)インシデントレポート作成に診療情報を利用することは、患者の診療や医療行為の公的書類作成を目的とした利用ではなく、病院の安全管理のための活動を方向付ける管理資料としての利用であり、二次利用に当たる。
3)経営上の指標データを得るために診療情報を用いることお、病院経営管理のための利用であり、二次利用に当たる。
4)
5)
1)4)5)は患者の診療を目的とした診療情報の利用であり、一時利用に当たる。
　　

1)
2) 本人の信条も「要配慮個人情報」に含まれる
第二条 3 この法律において「要配慮個人情報」とは、本人の人種、信条、社会的身分、病歴、犯罪
の経歴、犯罪により害を被った事実その他本人に対する不当な差別、偏見その他の不利益が
生じないようにその取扱いに特に配慮を要するものとして政令で定める記述等が含まれる個
人情報をいう。
3)
4)
参考文献サイト】
個人情報保護法の改正概要
　　

1)患者には自分に関する情報が正しく記録されていることを確認し、誤りがあれば訂正を求める権利が保証されている。
2)
3)
4)医療関係の個人情報では、希少疾患の症例など、現病歴だけで個人が特定されてしまう場合があるため、診療目的以外の利用には同意が必要
5)医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドラインでは取り扱う個人データ数が過去６か月間に一度も５０００件を超えていない小規模事業者であってもガイドラインを遵守する努力を求めている。（２０１５年９月の個人情報保護法の改正により、個人情報取扱件数にかかわらず順守義務が生じることとなった）
個人情報保護についてルールには、個人情報保護法と医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドラインの２つがある。医療・介護事業者は法律である個人情報保護法と同様に、医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドラインを遵守しなければならない。
参考文献サイト】
【PDF】医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドライン
　　

OECD（経済協力開発機構）はヨーロッパ諸国を中心に日・米を含め38ヶ国の先進国が加盟する国際機関です。OECDは国際マクロ経済動向、貿易、開発援助といった分野に加え、最近では持続可能な開発、ガバナンスといった新たな分野についても加盟国間の分析・検討を行っています。
OECD8原則とは、1980年9月にOECD（経済協力開発機構）の理事会で採択された「プライバシー保護と個人データの国際流通についての勧告」にある、「収集制限の原則」、「データ内容の原則」、「目的明確化の原則」、「利用制限の原則」、「安全保護の原則」、「公開の原則」、「個人参加の原則」、「責任の原則」の8項目の原則です
◆OECDの８原則◆
収集制限の原則
データ内容の原則：収集する個人データは利用目的に適合しているものとし、正確、完全かつ最新のものに保つ。（→データ整合性の原則 と言ってもいい？）
目的明確化の原則
利用制限の原則
安全保護の原則
公開の原則
個人参加の原則
責任の原則
　　

1)診療記録の開示を求め得る者の範囲は、患者の配偶者、子、父母およびこれに準ずる者（「診療情報等の提供に関する指針」）とされている。そのため、親族であるからといってもみだりに答えるべきではない。
2)院外へ持ち出すことは避けるべき
3)個人情報の目的外利用
4)
5)警察や検察等捜査機関からの照会や事情聴取に答える際は、問い合わせに対してその目的や情報提供を求めた捜査官の役職、氏名を確認したうえで答えるべきである。そのため、即座に回答することは適切ではない。